高配当株投資に関して、「おすすめしない」「買ってはいけない」という意見が散見されます。
実際に、高配当株の中には、見せかけの高利回りという罠が潜んでいます。株価下落で配当利回りが一時的に跳ね上がっている銘柄や、業績悪化による減配リスクを抱えた企業も少なくありません。
本記事では、高配当株をおすすめしない5つの理由と、買ってはいけない危険な銘柄の見抜き方を徹底解説します。
- 高配当株は利回りの高さに惹かれやすいが、配当が減ったり株価が下がったりする落とし穴が多い
- 高配当株は財務分析の手間がかかり、配当生活には数千万円単位の資金が必要になる
高配当株の基本
高配当株とは、配当利回りが高い株式を指します。株式投資で得られる利益には「値上がり益」と「配当金」の2種類がありますが、高配当株は特に配当金による収入を重視した投資スタイルです。
配当利回りの計算方法
配当利回りは「1株あたりの年間配当金÷株価×100」で計算されます。例えば、株価1,000円で年間配当金が40円なら、配当利回りは4％です。
この計算式から分かるように、配当金が同じでも株価が下がれば配当利回りは上がります。つまり、配当利回りが高いからといって、必ずしも優良銘柄とは限りません。
株価下落によって見せかけの高利回りになっている銘柄も多いため、配当利回りだけで判断するのは危険といえます。
一般的な「高配当株」は利回り3％以上
明確な定義はないものの、一般的に配当利回り3％以上の銘柄が「高配当株」と呼ばれています。日本株の平均配当利回りは約2％前後なので、3％を超えると相対的に高いといえるでしょう。
ただし、配当利回り5％以上の銘柄には注意が必要です。異常に高い利回りは、業績悪化や将来性への不安から株価が急落している可能性があるためです。
高配当株の魅力とは
高配当株の魅力は、保有しているだけで定期的な現金収入を得られる点にあります。株価の値動きに一喜一憂せず、長期保有で安定したインカムゲイン（配当収入）を狙えるのが特徴です。
また、配当金は企業の業績に基づいて支払われるため、業績が安定している企業の株を選べば、比較的予測しやすい収入源になります。老後の生活費や副収入として活用できる点も、人気がある理由の一つです。
高配当株をおすすめしない5つの理由
高配当株は魅力的に見えますが、多くのリスクが潜んでいます。安定した配当収入を得られると思って投資した結果、減配や株価下落で大きな損失を被るケースも少なくありません。
ここでは、高配当株をおすすめしない5つの理由を詳しく解説します。投資判断の参考にしてください。
【おすすめしない５つの理由】
①減配・無配リスクが高い
②株価下落で二重の損失を受ける
③株価上昇が見込めない
④配当生活には巨額資金が必要になる
⑤銘柄分析の手間がかかる
①減配・無配リスクが高い
高配当株の典型的なリスクは、配当金が減額される「減配」や配当が出なくなる「無配」の可能性です。企業の業績が悪化すれば、配当金を維持できなくなります。
特に景気後退局面では、多くの企業が配当を削減せざるを得ません。2020年のコロナショックでは、多くの企業が次々と減配や無配を発表しました。
配当目的で購入した株が減配すれば、期待していた収入が得られなくなるだけでなく、株価も大きく下落してしまいます。
②株価下落で二重の損失を受ける
高配当株は配当利回りが高い反面、株価が下落傾向にある銘柄も多く含まれています。配当金を受け取れても、株価の下落幅のほうが大きければトータルでは損失です。
例えば、年間4％の配当を受け取っても、株価が10％下落すれば差し引き6％のマイナスになります。さらに減配が発表されれば、株価はさらに急落するでしょう。
このように、配当収入を得ながらも元本が目減りしていく「二重の損失」を受けるリスクがあります。
③株価上昇が見込めない
高配当株は成熟企業が多く、大きな成長は期待できません。企業が利益の多くを配当に回すのは、成長に向けた投資先がないことの裏返しともいえます。
成長企業であれば、利益を配当ではなく研究開発や事業拡大に再投資するはずです。配当性向（利益のうち配当に回す割合）が高い企業ほど、将来の成長余地は限られている、と捉えられます。
長期的な資産形成を考えるなら、配当よりも値上がり益を狙える成長株のほうが有利なケースも少なくありません。
④配当生活には巨額資金が必要になる
配当金だけで生活しようと考えるなら、莫大な投資資金が必要です。仮に年間300万円の配当収入を得たい場合、配当利回り4％なら7,500万円もの元本が必要になります。
さらに、配当金には20.315％の税金がかかります。
NISAの生涯投資枠（上限1,800万円）を最大限活用して非課税の恩恵を受けたとしても、手取りで年間300万円を得るには、課税口座での運用分と合わせて約9,000万～9,400万円の投資資金が求められます。
一般的な会社員が、これだけの資金を用意するのは現実的ではありません。配当生活を目指すなら、長期間かけた計画的な資産形成が不可欠でしょう。
⑤銘柄分析の手間がかかる
安全な高配当株を見つけるには、財務諸表の分析や業界動向の把握など、専門的な知識と時間が必要です。配当利回りだけを見て投資すると、罠銘柄をつかんでしまう危険性があります。
投資の判断には、配当性向や営業キャッシュフロー、自己資本比率など、チェックすべき指標が多岐にわたります。さらに、定期的に業績をモニタリングして、減配の兆候がないか監視し続けなければなりません。
投資初心者にとって、これらの分析を継続的に行うのは大きな負担といえるでしょう。
買ってはいけない高配当株の7つの特徴
高配当株の中には、見せかけだけの危険な銘柄が数多く存在します。配当利回りの高さに惹かれて投資した結果、減配や株価暴落で大きな損失を被る投資家も少なくありません。
ここでは、絶対に手を出してはいけない高配当株の特徴を7つ紹介します。
【手を出してはいけない高配当株の７つの特徴】
①配当利回りが異常に高い
②株価が急落している
③配当性向が100％を超えている
④特別配当・記念配当がある
⑤業績が不安定である
⑥景気敏感株で配当が安定しない
⑦配当実績が短い
①配当利回りが異常に高い
配当利回りが7％や10％を超えるような、異常に高い銘柄には要注意です。このような高利回りは、株価が急落した結果として生じている可能性が高いためです。
企業の業績悪化や将来性への不安から投資家が売却し、株価が下落すれば配当利回りは自動的に上昇します。しかし、業績が悪化している企業は、近い将来に減配や無配を発表する可能性が十分に考えられます。
②株価が急落している
直近3カ月や半年で、株価が20％以上下落している銘柄は避けるべきです。株価の急落には必ず理由があり、多くの場合は企業の業績悪化や不祥事が背景にあります。
株価下落によって配当利回りが一時的に跳ね上がっているだけで、実態は問題を抱えた企業である可能性があります。株価チャートを確認して、長期的に下落トレンドにある銘柄は要警戒です。
「株価が下がって割安になった」と考えるのは危険です。さらなる下落や減配のリスクを十分に検討しましょう。
③配当性向が100％を超えている
配当性向とは、企業が稼いだ利益のうち何％を配当に回しているかを示す指標です。この数値が100％を超えている場合、利益以上の配当を出していることになります。
利益を超える配当は持続不可能であり、いずれ減配せざるを得ません。一時的に株主還元を強化している場合もありますが、長期的には配当を維持できないでしょう。
配当性向が80％を超える銘柄も注意が必要です。利益の大半を配当に回していれば、業績が少し悪化しただけで減配リスクが高まります。
④特別配当・記念配当がある
企業が周年記念や業績好調を理由に、通常の配当に加えて「特別配当」や「記念配当」を出すケースがあります。これらは一時的なものであり、翌年以降は出ない可能性が高いでしょう。
特別配当を含めた配当利回りを見て「高配当株だ」と判断するのは誤りです。翌年に特別配当がなくなれば、配当利回りは大きく低下します。
投資判断をする際は、特別配当を除いた「普通配当」のみで配当利回りを計算しましょう。安定した配当を期待するなら、毎年継続的に出される配当のみを評価すべきです。
⑤業績が不安定である
売上高や営業利益が年度ごとに大きく変動する企業は、配当も不安定になりがちです。業績がよい年は高配当を出せても、悪化すれば即座に減配となるでしょう。
特に赤字決算を出したことがある企業や、営業利益率が低い企業は要注意です。利益の変動が大きければ、安定した配当を維持するのは困難といえます。
過去5年間の業績推移を確認し、安定的に利益を出している企業を選びましょう。財務の安定性は長期的な配当維持の基盤です。
⑥景気敏感株で配当が安定しない
景気敏感株とは、景気の変動によって業績が大きく左右される業種の株式です。鉄鋼・化学・海運・自動車などが代表的なセクターです。
これらの業種は景気がよいときは高配当を出せますが、不況時には業績が急激に悪化して減配や無配になりやすい特徴があります。配当の安定性を求めるなら、景気の影響を受けにくいディフェンシブ株を選ぶべきです。
食品・医薬品・通信などの生活必需品やインフラ関連の業種は、景気変動の影響が比較的小さく、安定した配当が期待できます。
⑦配当実績が短い
配当を開始してから数年しか経っていない企業は、長期的な配当方針が定まっていない可能性があります。数年後には方針転換で減配するリスクも考えられるでしょう。
安全な高配当株を選ぶなら、最低でも10年以上の配当実績がある企業が望ましいといえます。長期間にわたって安定配当を続けている企業は、株主還元を重視する企業文化が根付いている証拠です。
特に「連続増配銘柄」として知られる企業は、毎年配当を増やし続けている実績があり、信頼性が高いでしょう。
見せかけの高利回りを見抜く方法
高配当株投資で失敗しないためには、見せかけだけの高利回りを見抜く力が必要です。表面的な配当利回りにだまされず、銘柄の本質を見極めましょう。
ここでは、罠銘柄を避けるための3つのチェックポイントを解説します。投資前に必ず確認してください。
①株価下落の理由を調べる
配当利回りが高い銘柄を見つけたら、まず株価チャートを確認しましょう。直近で株価が急落していないか、長期的に下落トレンドにないかをチェックする必要があります。
株価が下落している場合は、その理由を徹底的に調べましょう。業績悪化・不祥事・業界全体の逆風など、株価下落の背景には必ず原因があります。
企業の決算短信やIR情報、ニュースなどを確認し、株価下落が一時的なものか構造的な問題かを見極めましょう。構造的な問題を抱えている企業は、今後も株価下落と減配のリスクが高いといえます。
②一時的な高配当株には手を出さない
特別配当や記念配当を含めて配当利回りが高く見える銘柄には、注意が必要です。これらは一時的な配当であり、継続性がありません。
投資判断をする際は、必ず「普通配当」のみで配当利回りを計算し直しましょう。特別配当を除外すると、実際の配当利回りは3％を下回るケースも珍しくありません。
また、配当方針が突然変更されて、一時的に高配当になっている銘柄も避けるべきです。企業の長期的な配当方針を確認し、持続可能な配当かどうかを見極める必要があります。
③過去の配当実績を確認する
安全な高配当株を選ぶには、過去10年以上の配当履歴を確認しましょう。現在の配当利回りが高くても、それが一時的なものか持続可能なものかは過去の実績を見なければ分かりません。
長期にわたって安定的に配当を支払っている企業は、経営基盤が強固で収益力も安定している可能性が高いといえます。
過去に減配や無配の履歴がある企業は、再び同じ状況に陥る可能性があります。特にリーマンショックやコロナショックなどの危機時にどのような対応をしたかは、重要な判断材料です。
さらに、配当の成長トレンドも重要です。毎年少しずつ増配している企業は、株主還元に積極的で成長性も期待できるでしょう。
高配当株投資が向いている人・向いていない人
高配当株投資は、万人に適した投資方法ではありません。投資スタイルや目的、リスク許容度によって向き不向きがあります。
ここでは、高配当株投資が向いている人と向いていない人の特徴を解説します。自分がどちらに当てはまるか確認してみましょう。
向いている人
高配当株投資が向いているのは、定期的なキャッシュフローを重視し、長期的な視点で投資できる人です。以下の特徴に当てはまる方は、高配当株投資を検討する価値があるでしょう。
- 定期的な配当収入を得たい人
- 株価の短期的な変動を気にしない人
- 財務分析や企業研究に時間を割ける人
- ある程度まとまった投資資金がある人
退職後の生活費や副収入として、毎月または四半期ごとに配当金を受け取りたい方には特に適しています。株価の値動きに一喜一憂せず、長期保有で安定した配当収入を得られる点が魅力です。
また、配当性向や営業キャッシュフロー、自己資本比率などの指標を定期的にチェックできる知識と時間があれば、安全な銘柄を選べるでしょう。
すでにある程度の資産を持っている人にとっても、資産を維持しながら収入を得る手段として有効といえます。
向いていない人
高配当株投資が向いていないのは、短期間で資産を大きく増やしたい人や、投資の知識や時間が不足している人です。以下の特徴に当てはまる方はほかの投資方法を検討すべきでしょう。
- 短期間で大きく資産を増やしたい人
- 投資初心者で銘柄分析の知識がない人
- 投資資金が少ない人
- 投資に時間を割けない人
高配当株は成熟企業が多く、株価の大幅な上昇は期待できません。値上がり益を狙うなら成長株のほうが適しています。
投資初心者で財務諸表の読み方や業界動向の分析ができなければ、罠銘柄をつかむリスクが高まります。また、配当生活を目指すには数千万円の資金が必要であり、少額投資では十分な配当収入を得られないでしょう。
定期的な業績チェックや減配リスクの監視ができない場合、気づかないうちに損失が拡大する可能性があります。このような方は、手間がかからない投資信託やETFのほうが向いているかもしれません。
安全な高配当株を選ぶ3つのポイント
高配当株にはリスクが潜んでいますが、適切な基準で選べば安定した配当収入を得られます。ここでは、初心者でも実践できる銘柄選びの3つのポイントを紹介しましょう。
これらの基準を満たす銘柄を選ぶだけで、減配リスクを大幅に下げられます。
①配当利回り3～4％を目安にする
安全な高配当株を選ぶなら、配当利回りは3～4％を目安にしましょう。この水準なら、株価下落による見せかけの高利回りではなく、企業が安定的に配当を出している可能性が高いといえます。
配当利回り5％を超える銘柄は、業績悪化や将来性への不安から株価が下落しているケースが多いため注意が必要です。一方で、2％以下の銘柄は高配当株とはいえません。
3～4％という水準は、銀行預金と比べて十分魅力的でありながら、リスクも抑えられたバランスのよい目安といえるでしょう。
②配当性向30～50％を目安にする
配当性向に一律の安全値があるわけではありませんが、30～50％の範囲にある企業を選びましょう。
配当性向が30％未満だと、企業が配当を抑えている可能性があり、高配当株としての魅力に欠けます。一方、70％を超えると利益の大半を配当に回しているため、業績悪化時に減配リスクが高まるでしょう。
30～50％という水準なら、株主への還元と企業の成長投資のバランスが取れています。業績が多少悪化しても配当を維持できる余力があり、安定した配当が期待できます。
③業種分散でリスクを軽減する
特定の業種に集中投資するのではなく、複数の業種に分散して投資しましょう。一つの業種が不況に陥っても、ほかの業種でカバーできリスクが軽減されるためです。
例えば、景気敏感株である自動車株だけに投資すると、不況時に全銘柄が減配する可能性があります。しかし、食品や医薬品などのディフェンシブ株も組み入れていれば、ポートフォリオ全体での配当収入は安定します。
最低でも3～5つの異なる業種に分散投資し、特定業種のリスクに左右されない配当ポートフォリオを構築してください。
高配当株以外のおすすめ投資方法
高配当株のリスクを避けたい方や、銘柄分析の手間を省きたい方には、ほかの投資方法も検討する価値があります。個別株投資よりも手軽で、リスク分散もしやすい選択肢が存在します。
ここでは、高配当株に代わる3つの投資方法を紹介します。
①投資信託で手軽に分散
投資信託は、プロが運用する金融商品で、一つ買うだけで数十〜数百銘柄に分散投資できます。特にインデックスファンドは低コストで市場全体に投資でき、NISA活用で運用益を非課税にできる点も魅力です。
資産運用の選択肢全般については「資産運用の種類を徹底比較！リスク別の全体像と失敗しない選び方を紹介」で整理しています。
②高配当ETFという選択肢
高配当ETF（上場投資信託）は、高配当株を集めたパッケージ商品です。個別株を選ぶ手間をかけずに複数の高配当銘柄に分散投資でき、1銘柄が減配しても影響が限定的な点が魅力です。
高配当ETFの仕組み・代表銘柄・選び方の詳細については「高配当ETFは本当におすすめしないのか？目的別の向き不向き・デメリットと代替案まで徹底解説」をご参照ください。
③不動産クラウドファンディングの魅力
不動産クラウドファンディングは、複数の投資家が資金を出し合って不動産に投資し、賃料収入や売却益を分配金として受け取る仕組みです。株式市場の影響を受けにくく、年利3〜8%程度の分配金が期待できます。
高配当株と比較したときの主な特徴は以下の3点です。
- 日々の株価変動がなく、精神的な負担が相対的に軽い
- 運用期間と想定利回りが事前に提示されるため計画が立てやすい
- 1口1万円程度から投資可能で、銘柄分析の専門知識が不要
ただし、元本保証はなく、原則として満期まで解約できない点には注意が必要です。
仕組み・利回り・リスクの詳細については下記記事をご参照ください。
☆不動産クラウドファンディングの仕組みについて知りたい方は
「【初心者向け】不動産クラウドファンディングについて徹底解説」をご覧ください。
☆不動産クラウドファンディングの利回りについて知りたい方は
「不動産クラウドファンディングにおける利回りとは？」をご覧ください。
☆不動産クラウドファンディングのリスクについて知りたい方は
「不動産クラウドファンディングに「リスク」はどの程度ある？ 具体例をまとめて解説」をご覧ください。
まとめ
高配当株には減配リスクや株価下落リスクなど、多くの落とし穴が潜んでいます。配当利回りだけを見て投資すると、見せかけの高利回りにだまされて大きな損失を被るかもしれません。
安全な高配当株を選ぶなら、配当利回り3～4％、配当性向30～50％を目安にし、過去の配当実績をしっかり確認してください。また、業種分散も忘れずに行いましょう。
銘柄分析に自信がない方は、投資信託や高配当ETF、不動産クラウドファンディングなど、プロが運用する商品も検討する価値があります。自分のリスク許容度や投資目的に合わせて、最適な投資方法を選んでください。
不動産クラウドファンディングが気になった方は、まずサービス選びの比較から始めるのがおすすめです。利回り・運用期間・リスク構造の違いを整理した記事をご覧ください。
→［不動産クラウドファンディングを比較して選ぶ］
